セガサミーホールディングスが11月6日に発表した2027年3月期中間決算で、家庭用ゲーム機やPC向けの買い切り型タイトル（同社の区分で「フルゲーム」）の売上高は205億円となり、前年同期から23.5%減った。
とりわけ目を引くのは、その内訳だ。新作はわずか3億円で、残る202億円は過去に発売したタイトルの「リピート販売」で稼いだ。要するに、売上の98%超を旧作が占めた計算になる。
旧作は「数」で伸び「単価」は下がった
リピート販売は前年同期に18.5%減の180億円と落ち込んでいたが、今期は約1割増えて持ち直した。ただ、本数は758万本から1052万本へ約4割増えており、売上の伸びを大きく上回る。単純計算すると、1本あたりの売上は約2400円から約1900円に下がった。値引きや低価格の旧作で本数を積み上げた構図がうかがえる。
背景にあるのが、同社の「売り方改革」だ。1年前の決算説明会では、新作が品質ほど売れない要因として、価格設定や「待てば完全版が出る」と考える買い控えの可能性を挙げた。旧作販売の弱さも課題とし、AIなどを使った販売の最適化を進めるとしていた。
今期は『ペルソナ4 リバイバル』や『ペルソナ6』の情報発信に合わせてセールを展開し、『ペルソナ5 ザ・ロイヤル』『ペルソナ3 リロード』の販売を北米・アジア中心に伸ばした。新作の話題で旧作を売る手法だ。2019年発売の『ペルソナ5 ザ・ロイヤル』は、同社が6月に示した資料で累計866万本に達しており、こうした息の長い作品を売り続けられるかが収益を左右する。
カプコンも旧作が9割弱 ただし新作も当てる
ただし、旧作の比重が高いのはセガに限らない。カプコンの同期間の販売本数3686万本のうち、リピートは3218万本と87.3%を占め、上半期として過去最高だった。2026年2月発売の『バイオハザード レクイエム』は、価格施策も追い風に累計800万本を超えた。
調査会社Newzooが中国などを除く37市場を調べたところ、2025年のPC・家庭用ゲーム機のプレイ時間の54%は、発売から6年以上たった作品に費やされたという。プレイヤーの時間はそもそも旧作に流れやすい。
ただし、カプコンは同じ期間に『プラグマタ』を270万本超売るなど、新作でも結果を出している。セガの旧作比率の高さは、大型新作が下期に偏った「端境期」ゆえの数字と見るべきだろう。
下期748億円の7割超は新作が担う
通期計画953億円を達成するには、下期に748億円を積む必要がある。このうち新作は553億円と7割超を占める。リピートの下期計画は195億円と上期をやや下回る水準で、旧作だけで埋められる額ではない。コンシューマ分野のコンテンツ制作費の資産残高も973億円と、1年前から約300億円増えた。投資の回収は、下期以降の新作販売にかかっている。
その新作の前評判は悪くない。2027年1月15日発売の『STRANGER THAN HEAVEN』はウィッシュリスト登録数が100万件を超え、登録者の約半数は龍が如くスタジオ作品を買ったことのない新規層だという。
2月18日発売の『ペルソナ4 リバイバル』は200万件を突破した。いずれも発売前の同時期で自社の比較基準を上回る。前者はNetflixによる実写映画化も進んでいる。
とはいえ、登録数はそのまま購入数にはならない。旧作の値引きで数量を稼ぐほど、「待てば安くなる」という印象を強める恐れもあるからだ。
新作の話題が旧作を動かし、旧作で得たファンが次の新作を買う。その循環を回せるかどうかが重要だろう。そうした仕掛けが功を奏するかは、11月10日（日本では11日）発売の『Football Manager 27』から見えてくるはずだ。
