店は減っても売上はコロナ前水準へ プライズが支えるゲームセンターの回復

11月6〜7日、東京ビッグサイトで「アミューズメント エキスポ 2026」が開かれた。メーカーや運営会社が集まる国内最大級の展示会だ。出展は過去最多の54社に上った。初回の2023年は30社、2024年は52社だった。

一方、ゲームセンター（風営法の「5号営業」として公安委員会の許可を受ける施設）の数は減り続けている。帝国データバンクが2024年4月に公表した調査では、店舗数は10年間で8000店近く減った。店は減っているのに、業界は活気づいている。何がゲームセンターを変えたのか。

数字で見るゲームセンターの現在地

業界の統計は、エキスポを主催する日本アミューズメント産業協会（JAIA）が毎年まとめている。メーカーの製品販売と、施設運営（オペレーション）を分けて集計する。

カプコンの統合報告書が引くJAIAの調査では、2022年度（2023年3月期）の国内アミューズメント施設市場は5143億円だった。前期比14.5%増だ。総店舗数が7022店に減る一方、1店舗当たりの年間売上は7324万円に増えた。JAIAの数値を使った投資銀行フーリハン・ローキーのリポートでは、2023年度は5384億円まで伸びた。コロナ禍前の2019年度（5408億円）とほぼ同じ水準だ。

くわえて、大手の既存店売上高も伸びている。前年から営業する店だけで比べた売上で、新規出店の影響を除いた実力を示す。GENDAの国内施設は、2025年6月〜2026年5月の各月で前年の100〜113%（曜日調整前）だった。バンダイナムコの国内施設も、2025年4〜12月は106.7%だった。各社で定義は異なるが、いずれも前年以上だ。

「1000円ルール」の中で進化したクレーンゲームの景品

JAIAは2024年、クレーンゲームがアミューズメント産業市場全体の5割以上を占めると発表した。クレーンゲームなどで取れる景品は「プライズ」と呼ばれる。

ゲームセンターは、遊んだ結果に応じて賞品を出すことが法律で禁じられている。ただし警察庁の解釈運用基準は、小売価格おおむね1000円以下の物品をクレーンゲームなどで渡すことを、賞品提供に当たらないと扱う。この「1000円ルール」は条文ではないが、事実上の景品の上限になっている。

この枠の中で、景品の中心はアニメやゲーム、アーティストといったIP（キャラクターや作品などの知的財産）のグッズになった。GENDAグループの「GiGO」では2026年6月、TWICEの限定景品で既存店の売上が好調だった。

日用品を景品にする動きも広がる。GiGOは同月、長崎県の店舗を、食品や日用品の景品をそろえた「GiGOクレーンゲームオアシス」に改装した。改装後2日間の来店者数は前年の10倍だったという。また秋田魁新報のコラムは、秋田市の店で卵や洗剤まで景品に並ぶ様子を伝えた。

景品を作る側も伸びる。タイトーを傘下に持つスクウェア・エニックスは2025年4〜6月期、アミューズメント事業が8.5%増収だった。既存店に加え、景品の販売も前年を上回った。

「ゲーセン＋α」で客単価を上げる運営各社

運営各社は、ゲーム以外の売り場を組み合わせて客単価を上げている。カプコンは2024年4〜6月期、カフェや物販、カプセルトイ（いわゆるガチャガチャ）で店舗を多様化した。来店客数と客単価がともに増えたという。2026年4〜6月期も施設事業の売上高が20.6%増の67億6200万円となり、カプセルトイなどで客単価が上がったと説明した。

バンダイナムコでは、グループ商品と連動する「バンダイナムコ Cross Store」や「ガシャポンのデパート」が好調だった。同社は施設を、商品をファンに広める接点と位置づける。

GENDA GiGO Entertainmentは国内422店、海外11店を展開する（2026年6月1日時点）。GENDAの2026年7月のアミューズメント売上高は、全店ベースで前年同月比23.9%増えた。

訪日外国人旅行者による消費（インバウンド）も追い風とされる。カプコンは2024年4〜6月期の増収要因に、その増加を挙げた。前出のリポートは、物価高で海外旅行の代わりに国内で消費する動きも成長要因とみている。

一方でゲームセンターを悩ませる課題も表出している。帝国データバンクは2024年、景品の仕入れ価格や硬貨の両替手数料、電気料金の上昇を指摘していた。景品の価格には上限があるため、原価の上昇は運営側の負担になりやすいとみられる。

そうした前提を踏まえたうえでなお、今回のエキスポでも、景品メーカーが新作を披露する「プライズフェア」が同時に開かれた。過去最多の54社が集まった背景には、ゲームセンターの稼ぎ方の転換がある。