30周年を迎えた「東京ゲームショウ2026」(TGS2026)は、「史上最長、遊びづくしの5DAYS」を掲げて、9月17日に幕張メッセで開幕した。しかし台風25号の接近により、最終日の9月21日はリアル開催が終日中止となり、会期は結果的に4日間で幕を閉じた。会期中の中止は、TGS30年の歴史で初めてのことだった。

しかし今年のTGSを振り返ったとき、SNSで最も熱を帯びた話題は台風でも新作タイトルでもなかったように思う。とりわけ言及されていたのは、ビジネスデイの混雑をめぐるインフルエンサー枠への批判、会場配布物の転売、そして生成AIを使った映像への反発である。いずれも会場の「内側」ではなく「外側」で起きた論争だ。本稿ではこれらを手がかりに、30年を経たTGSがいまどのような場になっているのかを考えたい。

数字で見る東京ゲームショウ2026

まずは、イベントの規模そのものを確認しておきたい。主催のコンピュータエンターテインメント協会(CESA)によると、今年の出展は国内540社、海外598社の計1138社。出展社の国・地域は53にのぼり、いずれも過去最多を更新した。とりわけ、海外からの出展社数が国内を上回っている点は注目に値する。

▲東京ゲームショウ2026 開会式テープカットの様子

総来場者数は4日間で25万7642人。1日少ない会期ながら、前年の26万3101人に迫る数字だ。最終日は来場者を伴わない形で、公式番組のオンライン配信に切り替えられた。ネット上では、安全を優先した中止判断を支持する声が目立ったと報じられている。

なお、2027年も9月16日から20日までの5日間開催が予定されている。5日間という会期は今年限りの記念企画ではなく、今後の標準になる見込みだ。

ビジネスデイは誰のものなのか?

今年最も議論を呼んだのが、ビジネスデイのあり方だ。本来、ビジネスデイは商談や取材を目的とする業界関係者向けの日である。しかし初日の来場者数は、2023年の3万3706人から、2024年に4万2031人、2025年に5万2352人、そして今年は5万3630人と、3年で約1.6倍に膨らんだ。

会期中、Xでは長蛇の列の写真とともに、ゲーム業界の関係者以外が多すぎるのではないかといった投稿が拡散した。TGSは2023年から、ゲーム実況などを配信するインフルエンサーやクリエイターがビジネスデイから入場できる枠組みを設けている。会場で配られたノベルティがフリマアプリで高値出品されているとの報道も重なり、批判の矛先はインフルエンサー向けの入場枠に向かった。

▲東京ゲームショウ2026 開場前のインフルエンサー受付コーナー

ただし、混雑の原因をインフルエンサー枠だけに求めるのは早計だろう。なぜなら、ビジネスデイの入場経路はひとつではないからだ。スタンダードパスの通常価格は1万6500円だが、出展社が関係者に配布する「事前登録コード」を使えば無料で申請できる。申請時にはゲームビジネス関係者かどうかの審査があるとはいえ、出展社数が増えるほど無料で入場できる人も増えやすい構造だ。インフルエンサーパスで参加した側からも、実態と異なる前提に基づく批判が多かったとする声が上がっている。

くわえて、転売の問題は国内にとどまらない。PlayStationブースの『Grand Theft Auto VI』シアターで配布された記念Tシャツは、海外のオークションサイトで140〜200ドルで出品されていると報じられた。

ここで問われているのは「誰が来ているか」ではなく、ビジネスデイという制度そのものの設計だろう。商談の場なのか、発信の場なのか、あるいは先行体験の場なのか。その定義が曖昧なまま来場者だけが増え続けていることが、今回の摩擦の根にあると考えられる。

30年でTGSの役割はどう変わったのか?

では、なぜビジネスデイの定義が揺らいでいるのか。その背景には、TGSそのものの役割の変化がある。

1996年に開催された第1回の出展社数は87社、来場者は10万人超だった。翌1997年からは春と秋の年2回開催となったが、2002年に秋のみに一本化された。以後、TGSは国内メーカーが新作を披露する見本市として定着していく。

▲東京ゲームショウ2026 Red Bull特設ステージ前の様子

転機となったのは2020年代だ。コロナ禍でTGSは2年間のオンライン開催を余儀なくされた。同じ時期、かつて世界最大級のゲーム見本市だったE3は開催中止が続き、2023年に終了が発表された。新作の発表は各社の配信型ショーケースが主な舞台となり、「見本市で初めて情報が出る」時代は終わった。

それにもかかわらず、TGSは復活を遂げ、今年は出展社数で過去最多を更新した。発表の場としての価値が薄れた一方で、実際に遊べる「体験」、それを広める「発信」、そして国内外の企業が顔を合わせる「商談」という、リアル会場でしか得られない価値が相対的に高まったためだと考えられる。今年、海外出展社数が国内を上回ったことは、TGSが国内向けの見本市から、海外企業にとっての「日本・アジア市場への窓口」へ変わったことを示している。

海外メディアから見た東京ゲームショウ2026

インフルエンサー枠の導入も、5日間への会期延長も、この文脈で理解できる。TGSは発表の場から、体験と発信を生み出すハブへと性格を変えつつあるのだ。

こうした変化は、海外メディアの評価にも表れている。英国の業界ニュースレターThe Game Businessは、会場を埋めるのが『レイトン教授』『ファイアーエムブレム』『ファイナルファンタジー』といったおなじみのシリーズばかりで、2010年だと言われても通用すると評した。リメイクや既存IPへの偏重を指摘する論評は、ほかにも複数見られる。

その一方で、米Forbesは今年のTGSを近年最大級と評価し、日本のコンソールゲームが大きく復活したと論じている。インディー枠の拡大についても、PS2時代を支えた中規模タイトルの復活が、インディーという看板のもとで起きていると分析した。

両者は必ずしも矛盾しない。大作の開発が長期化・高コスト化するなかで、パブリッシャーが知名度のあるIPで購入のハードルを下げようとするのは自然な判断だ。懐古的に見える会場は、日本のゲーム産業が確実に稼げる領域へ資源を集中させている表れとも読める。

生成AI:発信の場だからこそ燃えた

そしてもうひとつが、生成AIに関する論争だ。レベルファイブは開幕1週間前の9月10日に配信したオンライン発表会でAI生成映像を使用し、SNSで批判を浴びた。事前公開したブースのイメージ図にもAIが使われていたことで批判はさらに拡大、日野晃博社長がXで謝罪・説明する事態となった。とはいえ会場を実際に訪れた筆者の所感では、同ブースにひと目でAIとわかる展示物はなく、客足が途絶える様子もなかったように思う。

対照的に、業界内部ではAI活用が急速に進んでいる。CESAが会期中にメディア向けに示した調査の予備集計では、日本の開発者の約86%がAIを業務に活用していると回答し、前年の51%から大きく伸びた。会場にはAI技術パビリオンも設けられ、Adobeなど14社が出展した。

ユーザーの反発と開発現場の実態との距離は大きい。そして、発表の細部までが即座にSNSで評価されるいま、その距離は炎上という形で可視化されやすい。これもまた、TGSが発信のハブになったことの裏面といえる。

ビジネスデイの再定義が次の10年の課題

インフルエンサー枠、転売、生成AI。今年噴出した3つの論争は、いずれもTGSが「発表の場」から「発信の場」へ移ったことで生じた摩擦である。

来年も5日間開催が予定されている以上、会期の使い方はさらに問われることになるだろう。商談、発信、一般体験という3つの機能をどう切り分け、誰にどの日を開くのか。30年を経たTGSは、もはや国内メーカーのための見本市ではなく、発信者も含めたゲーム業界全体のインフラになった。その前提に立った制度設計こそが、次の10年のTGSに求められている。