世界四大会計事務所KPMGは11月11日、年次メディアコンテンツ支出分析を発表。ディズニーやNetflix、YouTube、メタ・プラットフォームズ、アマゾン・ドット・コムといった主要なエンターテインメントプラットフォーム13社がどこに資金を投じているかを明らかにした。
追跡調査対象としている大手13企業の支出額は、2021年の1,560億ドルから2025年には2,070億ドル(約33兆550億円)に拡大した。KPMGは、映画・テレビ番組の制作、番組編成、ライセンス料、スポーツ中継権、クリエイターへの収益分配金、音楽関連費用などに基づいて支出額を算出している。
パラマウント、コムキャスト、ディズニーといった従来の主要企業の多くはコンテンツ支出がほぼ横ばいとなる一方、YouTube、アマゾン、メタといった企業では増加。YouTubeの支出額は推定280億ドルで、支出額ランキングの首位に立つ。
クリエイターコンテンツへの支出総額は460億ドルで、2021年から75%増加。一方、スポーツ分野は290億ドルと57%伸びている。2021年には映画・テレビ・ストリーミングがコンテンツ支出全体の71%を占めていたが、クリエイターコンテンツ(22%)とスポーツ分野(14%)が急増していることから、割合は64%に低下した。
KPMGは「クリエイターコンテンツは、頻繁なエンゲージメントを構築し、熱心な視聴者を惹きつけ、広告や収益化の新たな機会を創出できるため、コンテンツポートフォリオにおいてより大きな役割を担うようになっている」と分析している。
(文:坂本 泉)
榎本編集長「世界四大会計事務所のKPMGが年次メディアコンテンツ支出分析を発表した。ディズニーやNetflixなど主要13社のコンテンツ支出は2025年に2,070億ドル(約33兆550億円)へ拡大。首位は映画会社ではなく、推定280億ドル(約4兆4,000億円)を支出するYouTubeだった。YouTubeの支出の中心は、広告収益をクリエイターに分配するお金である。世界最大のコンテンツ投資は、ハリウッドの大作ではなく、世界中のYouTuberへの分配金とも読み取れる内容だ。」














